大阪でインプラントなら増田歯科医院(守口本院・京橋院・門真院)

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歯科コラム

高額になるインプラント治療費用は控除制度で負担軽減

「インプラントもメリットとデメリットを理解した」「どうしてもインプラントを入れたい」「健康状態も問題ない」
そのように思っていてもインプラント治療を断念する方がいます。治療費の壁があるからです。
しかし治療費の負担を少し軽減させることができます。
インプラントの治療費を支払った後に、税の医療費控除制度を使うことで、税金の支払いを少なくすることができるのです。
治療費を直接下げる方法ではないのですが、税金の支払いが減れば家計への負担が減ります。増田歯科と一緒に詳しく見ていきましょう。

■ なぜインプラント治療は高額なのか

なぜインプラント治療は高額なのか

インプラントの治療費が高額になってしまうのは2つの理由があります。最も大きな要因は、医療保険が使えないことです。
医療保険が使えれば患者さんの負担額は治療費の3割で済みます。医療保険を使える治療は厚生労働省が選定するのですが、インプラントは選定されていないのです。インプラント治療では、患者さんが治療費の全額を負担しなければなりません。事前の検査なども全額負担です。

インプラントの治療費が高額になる2つ目の理由は、難しくて高度な治療をしているからです。インプラント治療では、チタンという金属製の「歯の根」を顎の骨に埋め込みます。これは普通の「外科手術」になり、歯医者は高いスキルを身につけなければなりません。治療費は治療の難易度が上がると高くなる傾向があるのです。

■ 医療費控除制度とは

インプラントの治療費の負担が減る「税金の医療費控除」を理解するには、税金と控除の関係について知っておく必要があります。
税金は一般的に、お金をたくさん持っている人に多く課されます。つまり、給料や収入や所得が多い人や、多くのお金を使った人は、多くの税金を支払わなければなりません。
しかし、病気の治療でやむを得ずお金をたくさん使ってしまった場合、その人の税金を高くするのは正しいことではありません。そこで控除という制度があるのです。
控除とは「差し引く」という意味です。医療費控除は、所得から医療費の金額を差し引く仕組みです。
税金は「所得×税率」で算出されるので、所得から医療費の金額が差し引かれれば所得が減るので、税金額が減ります。

医療費控除制度を利用できる条件は次のとおりです。

・家族全体で1年間(1月1日~12月31日)に支払った医療費が10万円を超えるか、年間所得の5%を超えた場合
・所得から医療費控除できる金額は超えた部分の額。ただし最高200万円

この医療費のなかに、インプラントの治療費も含まれます。

つまり税金が「(支払った医療費-10万円(または年間所得の5%))×税率」分だけ減るのです。

■ 医療費控除制度を利用するには

医療費控除制度を利用するには、インプラントの治療費を支払った翌年2~3月にお近くの税務署で確定申告を行わなければなりません。
会社員や主婦などは、普段は確定申告はしないと思いますので、事前に税務署に相談しておいたほうがいいでしょう。
税務署には似た問い合わせがたくさん来ているので、電話で「インプラント治療をしたので、医療費控除のやりかたを教えてください」と聞くだけで詳しく案内してくれるはずです。

ただ、手続きはとても簡単です。
所定の用紙に必要事項を記入して、治療費がわかる歯科クリニックの領収書と源泉徴収票を添付するだけです。
税務署では印鑑を使いますので忘れないようにしてください。

医療費控除制度の対象は「医療費全体」ですので、インプラント治療以外でも、風邪で病院にかかったりしていたら、その領収書も加えるとさらに税金は安くなります。
またドラッグストアで購入する市販薬も、セルフメディケーション税制という仕組みで例外的に対象になることもあるので、こちらも税務署に問い合わせたほうがいいでしょう。
ただ、歯を白くするホワイトニングは、歯科クリニックで行ったとしても医療費控除制度の対象外となるでしょう。

■ インプラントが医療保険の対象となる「超例外」事例とは

インプラントが医療保険の対象となる「超例外」事例とは

超例外ではありますが、インプラント治療が医療保険の対象になる場合があります。
病気や交通事故、生まれつきの病気などによって顎の骨が大きく欠けたり、顎の骨の形が通常と異なってしまったりした場合、インプラント治療が医療保険の適用になるかもしれません。
しかしその条件は厳しく、治療を受ける歯科医療機関が限定されます。

・歯科の病院か口腔外科の病院で治療をすること
・さらにその病院は、歯科・口腔外科の5年以上の経験があるか、インプラント治療の3年以上の経験がある歯科医が、2名上常勤で勤務していなければならない
・さらにその病院は、当直体制が整備していなければならない
・さらにその病院は、医療機器や医薬品の安全性を確保していなければならない

患者さんも歯科医療機関もかなり限定されているので「超例外」なのです。

■ 高額療養費制度の利用はインプラントでは難しそう

医療制度を知っている方なら、「インプラント治療に高額療養費制度は使えないのか?」という疑問がわくでしょう。
高額療養費制度は、医療機関や薬局で支払う医療費が1カ月(1日~末日)で原則80,100円を超えた場合、超えた分を支給してもらえる仕組みです。
しかしインプラントのような自由診療の治療では対象外になる可能性が大きいでしょう。
念のため、歯科クリニックに相談してみてはいかがでしょうか。歯科クリニックに電話をかけて「インプラント治療で高額療養費制度は利用できますか」と尋ねるだけでOKです。

■ まとめ~ぜひ有効活用してください

インプラントは、多くの方から「入れてよかった」と喜ばれている治療です。特に加齢で歯を失った方に好評です。
税の医療費控除制度は、インプラント治療の「費用の壁」を少し低くできるので、ぜひ有効活用してみてください。

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